不動産物件の資産価値は、基本的にその土地と建っている建物の価値で決まります。
これにはきちんとした算出方法があり、状況によってその算出方法は違います。
今回は資産価値の算出方法や、下落していく不動産物件の仕組みについてもご紹介します。
不動産物件の資産価値の計算方法について
資産価値の計算方法は、収益還元方法、取引事例比較法、原価法と3種類存在しています。
収益還元法は収益となる家賃の相場から計算しますので、周辺で賃貸として物件が出ていない場合は使用できません。
計算方法は1年分の家賃÷利回り+年間経費です。
取引事例法は周辺の似たような物件の相場から価格を算出する方法で、多くの不動産会社が活用している方法です。
原価法は同じように物件が売買されたときの事例を参考に原価を求めて資産価値を計算します。
原価法は売却する物件を購入して再建した場合の見積もり額で計算します。
まずは再調達価格×延べ床面積×（法定耐用年数－築年数）/法定耐用年数で積算価格を算出します。
そこから土地の値段+積算価格で計算することで資産価値が計算できます。
住みやすく、住環境が良く、人気の高いエリアの場合、資産価値は高くなりやすいです。
不動産物件の資産価値は購入時から下落する？価値の落ちにくい物件とは？
不動産物件はどうしても経過年数とともにその価格は下落します。
こうした経年による価値の減少を減価修正と呼び、築年数でどの程度消耗しているかというのを算出します。
建物の劣化は避けられませんので、売却時に少しでも高くするには、資産価値が下がりにくい条件を満たしていることが重要です。
資産価値を維持できる立地の特徴としては、駅から徒歩10分といった駅まで徒歩圏内だったり、近隣の住環境が良好であったりと魅力があります。
育児がしやすい施設が揃っていて、学校に近いような立地は、ファミリー層にはうれしいポイントです。
地盤がしっかりしていて地震の影響を受けにくい建物、洪水になりにくい地域、津波の心配がないエリアなどの防災面も重要です。
施設が整っていて住環境が充実していて、なおかつ防災面も良好なエリアは価値が落ちにくいので、物件の価値を少しでも維持させるためにも、立地に気をつけましょう。
